転職で年収upを目指すコツ。相場から交渉方法まで徹底解説!

年収up

転職して今より年収をアップさせたいと思う方は多くいます。

しかし、本当に年収アップするのか、もしかしたら今より下がってしまうのではないか、など気になるポイントでしょう。

やりたい仕事や興味のある企業に入社することは最大の魅力ですが、年収アップ目的で転職する場合はそういうわけにはいきません。

今回は、「年収upのコツや相場」「年収upのハイクラス転職会社」について徹底解説します。

年収アップの転職はそもそもアリ?

年収アップを目的に転職しようと考えるのはアリです。

実際には年収をアップさせたいと思って転職を考える方は結構います。

転職する理由が「年収アップが目的」だと印象悪いのではないかと心配される方も多いと思いますが、悪印象になることはほぼありません。

このとき、一番大切なのは本音で話すことです。

具体的にどれくらいの年収を希望するのか、最低でもどれくらいほしいのかなど、曖昧にせずきちんと伝えましょう。

ただし、転職したからといって必ずしも年収がアップするとは限りません。

年齢や持っている知識・スキルによって変動します。

同職種へ転職する場合は年収アップの可能性は大いにあり、前職で3年以上働いている場合は年収アップが見込めます。

しかし、異職種の場合は逆に年収が下がってしまうかもしれません。

年収アップを目的とした転職には、やはり専門的な知識やスキルが必要不可欠です。

転職での年収アップ相場

転職での年収アップ相場はどれくらいなのか、年齢別・業種別それぞれで紹介します。

年齢別の年収アップ相場

年齢別による年収アップ相場は以下の通りです。

男性の場合

男性の年収アップ相場
男性の年収アップ相場

女性の場合

女性の年収アップ相場
女性の年収アップ相場

このように年齢によって昇給額に差が生まれます。

男性は全体的に見て昇給額が上がっていきますが、女性の場合はそうではありません。

20代~30代の間は男性よりも昇給しやすい傾向がありますが、それ以降はあまり昇給されない傾向があります。

また、大企業と中小企業によっても昇給額は変わってきます。

大企業の平均的な昇給額は2.09%で、その理由は基本給が高めに設定されているためです。

たとえ昇給率がほとんど変わらなかったとしても、大企業は昇給額が高くなることがあります。

一方、中小企業はというと、昇給額が1.94%と大企業に比べると低くなっています。

中小企業は景気の影響を受けやすく変動しやすいため、時期によって昇給率が安定しないのです。

業種別年収アップ相場

業種別の年収アップ相場は以下の通りです。

業種別年収アップ相場
業種別年収アップ相場

業種別に見てみると、7つの業種が年収アップに繋がります。

このなかで一番年収アップ率が高いのはサービス業で、平均で23万円がプラスです。

サービス業は前職までに培ってきた知識や企画力などを、業界内のほかの分野でも活かしやすいため、年収アップのチャンスがあると推測できます。

それに次いで、医療関係も21万プラスになります。

こちらは人材不足している業界というのもあり、転職後の条件が好条件で提示する企業が多いため、年収アップに繋がるのでしょう。

一方で転職したあとに年収が下がってしまう業種が金融業で、49万円マイナスとかなり下がってしまいます。

それに次いで、建築・不動産業も19万円マイナスとなってしまいます。

金融業と建築・不動産業の2つの業種が転職後にマイナスになってしまうのは、成果報酬(インセンティブ)を占めてる割合が高いことが理由です。

転職一年目では成果報酬が上乗せされないことが多く、その影響が大きく出ているからといえます。

日本の平均年収は?

現在の日本の平均年収は以下の通りです。

全体の平均年収
全体の平均年収

男女全体で見た場合、徐々に平均年収が上がっていきますが、60代以降は一気に下がり、20代の平均年収と同等になってしまいます。

これは定年退職などが関係しているため、必然的にこうなってしまうのでしょう。

次に年齢別での1か月平均給与と、転職した場合どれくらい給与がアップするかを表にしました。

男性の場合

男性の平均年収
男性の平均年収

女性の場合

女性の平均年収
女性の平均年収

男女別で平均給与を分けると男性は338,000円、女性は251,000円です。

男性は給与アップ率は20代~40代にかけてゆるやかに上昇していきますが、50代では給与アップ率が下がってしまいます。

その理由は元々の給与が高めになっているからでしょう。

また、女性の場合は30代以降は給与アップ率が下がってしまいます。

さらには男性と比べると平均給与も低い傾向にあります。

年収アップの転職のコツ

転職で年収アップさせるコツを4つ紹介します。

転職先で即戦力として活躍できるかどうかを考える

転職した先で即戦力として活躍できるかどうかを考えると良いでしょう。
転職後、すぐに即戦力として働ける可能性があるとすれば、同業他社へ転職ではないでしょうか。

同業他社への転職は、前職までのスキルや知識をそのまま使うことができるので、十分即戦力として働くことができます。
そうなれば転職後の給与は上がり、結果的に年収アップに繋がります。

しかし、大前提としてスキルや知識が一定以上あることが必要です。
もし、スキルや知識が足りていない場合は、即戦力として働くことが難しくなり、年収アップに繋がらない可能性があります。

年収水準が高い業界・業種を選ぶ

個人的なスキルや経験、力量といったものはなかなか変えることは難しいでしょう。

前職までに培ったスキルや知識があったとしても他業種への転職を希望している場合は今までのスキルや知識が使えない場合があります。

もし、年収アップが最優先で、今までの業種とは違う業種で働きたいと思っているなら、年収水準が高い業界や業種を選ぶと良いでしょう。

一からのスタートにはなり、最初は大変かもしれませんが、元々の給与が高くなれば結果的に年収アップに繋がります。

さらにはそのまま働き続けることで、評価されてさらなる年収アップが見込めるようになるでしょう。

同業他社で即戦力として働くのも年収アップに繋がりますが、年収水準が高い業界・業種で働くのも年収アップに繋がるので一つの手です。

業界や業種によって年収アップしやすい、年収アップしにくいを考える

現在ではあらゆる業界、業種が存在します。

業界や業種によって年収アップしにくいというのは、少なからずあります。

たとえば金融業ですが、全体的に給与が高く、長期的に働けば年収の大幅アップには繋がります。

しかし、金融業は成果報酬(インセンティブ)を占める割合が多く、転職1年目だと成果報酬が給与に乗らない場合が多いです。

その結果、転職直後は年収が下がってしまう傾向があります。

建築業や不動産業も同様で、成果報酬(インセンティブ)を採用しているところが多く、転職直後は年収が下がってしまう傾向があります。

その反面、長期的に働くことができれば、成果報酬(インセンティブ)が給与に加算され、年収の大幅アップにつながるでしょう。

福利厚生などの労働費用の確認、企業業績もチェック

年収アップを目的としている場合、ついつい基本給の部分を見てしまいがちですが、福利厚生や手当などの労働費用の確認も大切です。

家賃手当や資格手当などがあるのとないのじゃ、かなり変わってきます。

たとえば家賃手当ですが、家賃手当があれば貰った給与から充てる必要がなくなり、会社から支給してもらえます。

資格手当も同様で、貰った給与から出さなくても会社が出してくれるのです。

一見、基本給が少なく見えても、手当が手厚く、さまざまな保証がある場合は、自身の出費が抑えられるので、結果的に年収アップに繋がります。

また、企業業績のチェックも必要です。

求人募集時に載っている年収は、あくまで「現在の状況に基づく金額」にすぎません。

もし仮に、転職先に企業業績が悪化した場合や、業界全体が不振に陥った場合は、年収が少なくなってしまう可能性があります。

そうなってしまっては年収アップ目的で転職したとしても、意味がなくなってしまうでしょう。

そうならないためにも、応募しようとしている企業が今どんな業績なのか、この先も安泰なのかなどを調べておくことをおすすめします。

転職での年収交渉は可能?

転職時に年収交渉をするのは可能です。

年収アップを目的とした転職の場合は、むしろ年収交渉は行うべきです。

しかし、交渉するタイミングがとても大切になります。

面接時に年収交渉してしまうと企業側に悪印象を与えかねません。

年収交渉するときのポイントは「内定後」です。

内定をもらえるまでの間は企業側が主導で進む転職活動ですが、内定もらったおとは転職者が有利の状態になります。

このとき注意しなければならないのが、企業側に対する伝え方です。

あまりにも自己主張が強すぎてしまうと自己中心的な人物だと捉えられてしまい、最悪の場合内定取り消しもあり得ます。

また、面接時に希望年収を伝えてしまっている場合は、そのときの回答を撤回し、内定後に高くしてもらうという行為は厳禁です。

年収ダウンはどのくらい許容すべき?

年収ダウン

年収ダウンによる許容範囲は人によって異なり、その人のライフプランによって大きく変わってくるでしょう。

たとえば現状の生活が厳しく、今の生活よりも豊かな生活を送りたいと思っている方なら年収ダウンは厳しいのではないでしょうか。

一方、未経験だけどやりたい業界が見つかったから、そっちで働きたいと思っている人であれば、多少の年収ダウンは我慢できるでしょう。

ただし、未経験の領域になればなるほど、年収ダウンのふり幅は大きくなります。

自分の考えるこれからのキャリアや、入ったときの年収と働き続けることでどれくらい年収アップするのかを考えるのが大切です。

注意するべきは焦って転職をしないことです。

焦って転職して給与ダウンしてしまい、思った以上に生活が厳しくなってしまったという失敗も少なくありません。

転職活動する際は焦らずじっくり考えて行動することをおすすめします。

年収を上げすぎる転職にリスクはある?

年収上げすぎると、それは企業側からのプレッシャーも大きくなることを意味しています。

たとえば、600万だった年収が800万に跳ね上がったら、今までは600万相当の仕事をしてきましたが、800万貰うことで、企業からそれ相応の評価が求められます。

求められる評価や期待が重くのしかかったり、その期待に応えなければならないなど、重圧なプレッシャーが覆いかぶさってくることがあるでしょう。

そうなってしまっては自分を追い込んでストレスが溜まり、最悪の場合、仕事を続けられない状況に陥っていしまうかもしれません。

また、実際に持っているスキルや知識を高く売り込んでしまった結果、企業からの期待値が高くなり、プレッシャーに圧し潰されてしまうという失敗例もあります。

転職で年収アップを目指したいなら転職エージェントがおすすめ!

年収アップを目的に転職活動するのは悪いことではありません。

転職を考えている人なら誰しもが年収アップさせたいと思うでしょう。

同業他社への転職の場合は、スキルや知識が一定以上あり、企業が求めている以上のものを持っていれば、年収アップが大いに見込めます。

また、業種によっては年収が大幅にアップするということもあり得ます。

ただし、転職したからといって必ずしも年収アップに繋がるとは限りません。

転職先の業界や業種によっては年収ダウンになってしまうこともあり、他業種に転職して未経験から始める場合は大幅に下がってしまうことがあります。

年収アップを目的とした転職には専門的な知識やスキルが必要不可欠です。

今後のキャリアプランやライフプランをしっかりと立てて、転職活動を行うようにしましょう。

自分のキャリアプランに不安がある場合や、現職が忙しくて転職活動を一人でやっていくのが難しい場合は、転職エージェントを利用するのも良いかもしれません。

ここでは、多くの人におすすめできる人気の転職エージェントや転職サイトを3つご紹介します。

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